GfK Japanが全国のカー用品店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を元に、国内アフターマーケットにおけるドライブレコーダーの販売動向をまとめたので報告しておこうと思います。
まず2019年のドライブレコーダーの販売台数ですが、177万台。前年と比べて27%増だそうです。月別で見ると8月と9月が大幅に増加。8月は常磐道でおきたあおり運転の事件が大きく影響していそうです。9月は、10月の消費税増税の影響が大きそうですね。2017年のデータを見ても10月に販売台数が大きく上がっています。これは東名のあおり運転に起因する事故の影響が大きそう。これを見ると、事故を記録することを目的としたドラレコよりも、あおり運転対策として購入している人が多いように感じられます。
それは購入しているドラレコの機能面にも現れています。前後2カメラ・タイプの販売台数が48%を占めて、前年から30%も上昇。常磐道の事件では360度撮影可能なドラレコのおかげで手を出した瞬間を撮影できたと言われていますが、そのタイプも販売台数を伸ばして数量構成比で5%となっています。やはり前だけを撮るのでは不十分で、後ろも室内も記録したいという需要が多いんでしょう。
鮮明に記録するためには画素数も重要。今やフルHD（200万画素相当）以上の高画質タイプが販売台数の9割を占めているそうです。より精細な370万画素以上の数量構成比も、前年の1%から8%まで上昇。夜間撮影機能搭載モデルがどんな機能を指しているのかはイマイチはっきりしませんが、その数量構成比も12%拡大して全体の87%になっているそうです。
この高性能・多機能化したドラレコの需要が増えたことで、ドラレコの平均価格（税別）は19,100円と21%も上昇。金額前年比を見ると53%も上がっているそうです。ただし、販売台数は2019年12月以降、3ヶ月連続で前年の販売台数を下回っています。どうやら消費税増税の影響が大きいようです。
とはいえ、これはソニー損害保険が発表したデータなんですが、ドライブレコーダーの搭載率はまだまだ32.1%。今後「付けたい」と考えている人は、まだ55.4%も残っています。これを見ると、まだまだドライブレコーダー人気は続くんでしょうね。自分のクルマにつけるとしたら、前後2カメラ・タイプで暗がりに強いフルHDモデルでしょうか。360度カメラは自分も映ってしまうので、そこまでは要らないかなと考えています。
